Sales-Japan@absolute.com
このページは absolute.com/ja を補完するものです。
2024年04月10日
レジリエント(回復力、抵抗力 ※1)・ゼロトラスト・セキュリティ・ソリューションのプロバイダであるAbsolute Software 株式会社 (以下、Absolute) は2024年4月24日 (水)~ 4月26日 (金)に東京ビッグサイトで開催される日本最大級の IT 展示会『Japan IT Week 春』の一部として開催される『情報セキュリティ EXPO【春】』出展いたします。
情報セキュリティ EXPO【春】は、サイバー攻撃対策、エンドポイント管理、テレワークセキュリティなど、情報セキュリティに関する幅広い製品・サービスが一堂に出展する専門展です。Absolute は、株式会社インターネットイニシアティブと共同で出展し、顧客のサイバーレジリエンスを強化するためのソリューションを出展し、紹介します。情報セキュリティ EXPO のブース【24-40】にて、当社エンジニアによるデモンストレーションを含め、Absolute のソリューションの詳細をご紹介いたします。
Absolute は、世界の大手デバイス・メーカー 28社以上のパートナーとして、6 億台以上のエンドポイントのファームウェアに組み込まれ、21,000社を超える世界中の企業や政府機関の顧客に信頼され、1,400万人以上のユーザにライセンス供与されています。
Absolute Secure Access と Absolute Secure Endpoint を利用することで、モバイル・ワークフォースやハイブリッド・ワークフォースがどこからでもシームレスかつセキュアに接続し、セキュリティアプリケーションが意図したとおりに機能し、サイバー攻撃を受けた場合でも、迅速に回復して業務を再開できるようになります。両製品ラインは、エンドポイント・セキュリティ、SSE (Security Service Edge)、ZTNA (ゼロトラスト・ネットワークアクセス) など、複数のテクノロジーカテゴリーで高い評価とリーダーシップを獲得しています。
ブース内には担当者とゆっくりお話しいただける相談スペースをご用意しております。事前におおよそのお時間をご予約いただくと、ご案内がスムーズです。セキュリティ対策のお悩み、課題について当社営業スタッフが対応させていただきます。ご予約いただいた方には、Absolute オリジナルマグカップをもれなくプレゼントいたします。
なお、展示会場への入場には、Japan IT Week 春の公式 Web サイト「入場バッジ登録フォーム」による事前登録 (無料) が必要です。あわせてのご登録をお願いいたします。
◎Absolute ブース相談事前お申込み https://absolutesoftware.jp/ist2024
◎Japan IT Week 入力バッジ登録フォーム https://www.japan-it.jp/spring/ja-jp/about/ist.html
※1 レジリエント:悪意のある第三者からの攻撃に対する抵抗力、回復力を高める仕組み
【当プレスリリースに関するお問い合わせ先】
Absolute Software株式会社 営業部
電話 : 03-6427-1976
Absoluteは、永続的なネットワーク接続を実現するためのソリューション(「切れない」ネットワーク)およびエンドポイントのセキュリティを強固にするソリューション(リモートロック/データ削除)を提供しています。セキュリティやビジネスアプリが不健全になっていても自動で回復させるレジリエンス機能(「消えない」エンドポイント管理)を持つAbsoluteの製品は、世界中の主要メーカーのデバイスに工場出荷時より組み込まれており(累計6億台以上)、Absolute製品をお使いのお客様は世界中で約21,000社を超えています。詳細は、Absoluteのサイト( https://www.absolute.com/ja/ )をご参照いただくか、Absoluteまでお問い合わせ下さい。
詳細については https://www.absolute.com/ja/ をご参照ください。
(C) 2024 Absolute Software Corporation. All rights reserved. ABSOLUTE、ABSOLUTE ロゴ、NETMOTION は Absolute Software Corporation またはその子会社の登録商標です。ここに記載されているその他の名称やロゴは、Absolute Software Corporation またはそれぞれの所有者の商標である場合があります。本書において、各商標に (TM) および (R) が記載されていないことは関連商標の所有権を放棄するものではありません。